米中問題により日経平均暴落!永遠に自立出来ない日本市場に未来はあるか。

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米中貿易戦争が再発したことにより、世界株式市場が急落しています。

 

中でも、当事者である中国は、アメリカへの輸出割合が非常に大きいため、上海総合指数は-5%を超える急落に見舞われました。

 

一方、アメリカも急落こそしたものの、そもそも中国からの輸入額は大したことが無いので影響は軽微であることから、7日の取引ではNYダウは前日比-66ドル(-0.25%)の小幅安で取引を終えました。

 

しかし、当事者でも何でもない市場が、米中貿易戦争の煽りを受けて暴落していました。

 

それが日経平均で、取引開始直後から200円以上の下落に見舞われた後、後場にはさらに売りに売られる展開に押され、結局前日比-335円(-1,51%)という結果に終わりました。

 

主要となる他国の株式市場が下げた場合、「日本市場はもっと下がる」事象は今まで幾度となく繰り返されて来ており、懲りずに日本株をやる意味がわかりません。

 

たとえば、直近の暴落を見ても、日本は自立心が無い情けない市場であることがわかります。

2015年8月の「中国ショック」と呼ばれる中国を震源とした世界同時株安では、上海総合指数は5%以上もの下げ幅を記録し、世界中を混乱の渦に巻き込みました。この時、日経平均は大きく売られたのに対し、NYダウはほぼ影響を受けませんでした。

 

2015年12月の「原油ショック」と呼ばれる国際的な原油相場の暴落では、ニューヨークのWTI原油先物市場の価格が1バレル34ドル台と、ピーク値の106ドル台と比べ、3分の1以下に暴落する事態が起こりました。この時も日経平均は大きく売られたのに対し、NYダウはほぼ影響を受けませんでした。

 

2016年2月の「ドイツ銀行ショック」と呼ばれるドイツ最大のドイツ銀行の経営破綻危機では、莫大な不良債権と巨額負債を抱えているのが発覚し、世界経済の不安を煽り世界中の株価を暴落させました。この時も日経平均は大きく売られたのに対し、NYダウはほぼ影響を受けませんでした。

 

2016年6月の「ブレグジット」では、イギリスでEU離脱の是非を問う国民投票が行われ、EU離脱への投票数が、僅差でEU残留への投票を上回りました。
EUの要であるイギリスが脱退してしまうことでヨーロッパ経済に影を落とす懸念が勃発し、世界中を混乱の渦に巻き込みました。
この時も日経平均は大きく売られたのに対し、NYダウはほぼ影響を受けませんでした。日経平均は1,374円も暴落しました。

 

極め付けは、2016年11月の「トランプショック」と呼ばれるアメリカ大統領選でトランプ大統領が誕生した出来事で、アメリカ大統領選の大接戦を制したのは、民主党候補のヒラリー・クリントン氏ではなく、共和党候補のドナルド・トランプだったことから世界中を混乱の渦に巻き込みました。
日経平均はまたしても1,000円超の暴落をしたのに対し、NYダウは256ドル高の18,259ドルと大幅に上昇しました。

 

その後、2017年に入るとトランプ・ラリー効果でNYダウはひたすら上昇相場を形成し、25,000ドルまで駆け上がっていったのです。
日経平均はNYダウにつられた形で、やっとのこと上昇トレンドに転換した。

 

何かあると真っ先に世界で最も売られ、世界で最も回復しないのが日本株と言うわけで、永遠に自立出来ないストレスだらけの日本市場は捨てて、さっさとアメリカ株に乗り換えた方が賢明です。

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