「銅/上海総合株価レシオ」で見る中国株の暗い未来

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米中閣僚級協議を直前に控える中、ダウ平均は+2.24ドル(+0.01%)高の2万5967.33ドルとほぼ横ばいで取引を終えました。

 

 

米中貿易協議を巡って楽観的な見方が広がったことで、一時140ドルを超える場面が見られたものの、取引終盤の最後の30分で上昇分をすべて吐き出すかたちで急落しました。

 

この日、ホワイトハウスのサンダース報道官が記者団に対して、「中国が貿易協議で、合意を望む意向を示してきた」と話したことで、不安定だった相場が上昇に転じました。

 

しかし、その後中国商務省が米国による対中関税の引き上げは「非常に遺憾」と表明し、「貿易摩擦を激化させるのは両国の国民および世界の利益にならない」とした上で、「米国が関税を引き上げるなら、対抗措置取る」と警告しました。

 

また、インテル(INTC)が業績の伸び悩みが続くとの長期見通しを示したことで半導体株が軒並み急落し、相場を押し下げる原因となりました。

 

 

半導体関連株は売上高に占める中国の比率が大きいため、米中貿易摩擦激化の影響を大きく受けやすいのです。

 

こうした中、中国でも意見が二つに分かれていて、「タカ派」は中国経済の実力を高く評価しているため、貿易戦争でも米国に勝てると確信し、貿易戦争も辞さない強硬な姿勢を示しています。

 

 

一方で「ハト派」は現在の中国は貿易戦争で米国に負けるとし、米国の要求を受け入れつつ改革開放を加速させるべきと考えていて、対外開放の推進は中国自身のためになるとの見方をしています。

 

ただし、ハト派の意見は中国指導部の政治的立場を弱めかねないので、政治的理由で無視されます。

 

 

中国総務省が対中関税の引き上げに対して「対抗措置を取る」と警告していることから、中国指導部は「タカ派」にならざるを得ず、貿易摩擦が激化する可能性の方が大きいです。

 

 

【銅/上海総合株価レシオ】

 

 

チャートは景気の先行指標となる銅価格を上海総合株価指数で除したものです。

 

過去を振り返ると、上海総合株価指数は07年10月に6124ポイントの天井をつけたわけですが、それに先駆けて07年7月に「銅/上海総合株価レシオ」が売りシグナルであるデッドクロスを発生させていました。

 

また、金融危機後に上海総合株価指数は大きく上昇し、15年6月に再び5178ポイントの天井をつけたわけですが、やはりそれに先駆けて14年7月に「銅/上海総合株価レシオ」はデッドクロスを発生させていました。

 

現在、「銅/上海総合株価レシオ」は50週移動平均線を割り込み、下落基調が続いています。

 

 

仮に貿易摩擦が激化する中で銅価格が暴落して「銅/上海総合株価レシオ」にデッドクロスが見られれば、それは将来の中国株暴落の前兆と言えます。

 

【銅先物価格:日足】

 

 

銅先物価格は1ポンド2.774ドルと200日移動平均線を挟む展開で、これを割り込んで一段と下げるようなら、「銅/上海総合株価レシオ」のデッドクロス発生を後押しします。

 

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